さまざまな種類の投資信託を系統でわけてみる

さまざまな種類の投資信託を系統でわけてみる

（概要）「株式投資信託」と「公社債投資信託」など、投資信託の商品の種類を系統立てて見てみましょう。また、投資信託の購入期間や払い戻し期間など制度上での分類についても説明します。

 

制度上の種類

投資信託の分類方法はさまざまですが、まず「制度」から分類することができます。

（１）いつ購入できるか
これには「追加型」と「単位型」の違いがあります。
「追加型」（オープン型とも言われます）は、投資信託が運用されている期間中いつでも購入できます。
それに対し「単位型」（ユニット型とも言われます）は募集期間にのみ購入できる投資信託です。

（２）誰でも購入できるか
投資信託の募集方法には「公募」と「私募」の分類があります。

「公募」とは、その名のとおり、不特定多数の投資家に対して募集を行うもので、誰でも購入することができます。
そして「私募」は、生命保険会社、損害保険会社、年金基金、投資信託会社、投資顧問会社などの機関投資家やごく少数の投資家が対象です。

（３）いつでも払い戻し（解約）できるか
これには「オープンエンド型」と「クローズドエンド型」があります。

「オープンエンド型」は、原則的に運用期間中の払い戻し（解約）に応じる投資信託です。これに対し「クローズドエンド型」は、運用期間中、払い戻し（解約）に応じない投資信託です。
日本で一般に販売されている投資信託はほとんどがオープンエンド型で、短期間での売買に不向きな不動産を対象とする不動産投資信託（REIT）にはクローズドエンド型が多く見られます。

（４）どのような形態か
上記とは別に「契約型」と「会社型」の違いもあります。

日本では「契約型」が主流で、運用会社と信託銀行が信託契約を結ぶことで成り立っている（組成される）投資信託です。
「会社型」は、投資を目的とする法人を設立することで成り立っている（組成される）投資信託（投資法人）です。日本では、不動産投資信託（J-REIT）などに多い形態です。

また、約款に「株式に投資できる」との記載があるかどうかも制度上、分類されますが、これについては次の「投資信託の種類」でご説明しましょう。

 

投資信託の種類（商品分類から見た種類）

投資信託の商品分類は、大きく「株式投資信託」と「公社債投資信託」に分けられます。

「株式投資信託」は株式を中心に運用するもの、これに対し「公社債投資信託」は株式を一切組み入れず国債や社債などの債券を中心に運用するものです。

それぞれに先に紹介した「追加型」「単位型」があります。また、投資対象の地域は、国内、海外、内外（国内および海外）、この３つに区分されます。

たとえばファンド名「××ファンド」の「商品分類」に「追加型」とあり、投資対象地域に「海外」、投資対象資産が「債券」とあれば、これはいつでも購入できる投資信託であり、海外の債券を扱う投資信託ということになります。

また、「○○ファンド」の「商品分類」に「追加型」とあり、投資対象地域に「国内」、投資対象資産が「株式」とあれば、これはいつでも購入できる投資信託であり、国内の株式を扱う投資信託ということになります。

このほかに投資信託の種類として、国内外の不動産に投資する「不動産投資信託（REIT）」があり、金・原油・穀物（たとえば小麦）など実物資産に投資するコモディティーなどがあります。

また、これまであげたものに分散して投資する投資信託もあります。

一般社団法人投資信託協会のパンフレットには、そのほかの区分としてMRF（マネー･リザーブ･ファンド）、ETF（Exchange Traded Funds）、インデックス型、特殊型という区分をあげています。

「MRF（マネー･リザーブ･ファンド）」とは、国内外の公社債投資信託の一種です。よく「証券会社における普通預金」という言い方で説明されます。元本保証がされているわけではありませんが、安全性が高いと言われています。

「ETF（Exchange Traded Funds）」は一般的な投資信託とは違い、証券取引所に上場している投資信託を言います。上場株式と同じように売買されるのが特徴で、上場投信とも呼ばれます。

「インデックス型」とは、日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）の平均を狙い、市場の動きに連動しようとするものです。この点は「ETF」も同じですが、「インデックス型」は証券取引所に上場していません。

そして「特殊型」とは、投資信託協会の定義では「投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組み、あるいは運用手法を用いるタイプのこと」とされています。

 

商品分類の属性区分

投資信託協会が定める商品分類では投資信託の属性を示す「属性区分」も定められています。

区分は「投資対象資産」「投資対象地域」「対象インデックス」「投資形態」「為替ヘッジ」「特殊型」の６つに分けられています。

投資信託説明書には、その投資信託がどのようなものなのか、商品の「属性区分」によって分かるよう記載されています。